プレスリリース

森トラスト 株式会社浅野屋をグループ傘下に

リリース発行企業:森トラスト株式会社

情報提供:


「ブランジェ浅野屋」ロゴ



 全国35ヶ所でホテル・リゾート施設を展開する森トラストグループは、創業90年を超える老舗ベーカリー「ブランジェ浅野屋」を運営する株式会社浅野屋(本店:長野県北佐久郡軽井沢町大字軽井沢738、代表取締役社長:上杉則彦 以下、「浅野屋」)の株式につきまして、株式会社万平ホテル(本社:東京都港区虎ノ門4丁目1番1号、代表取締役社長:佐々木一郎 以下、「万平ホテル」)を通じて2024年12月23日(月)に株式譲渡契約を締結し、2025年1月31日付で当グループ傘下となる予定です。

株式譲渡契約の経緯
 万平ホテルは、西洋ホテルの黎明期である1894年に、軽井沢で初めて西洋からのお客様のため創業しました。「ホテルは人なり」を体現するホスピタリティで、長らく国内外のお客様をおもてなししてまいりました。1997年2月より森トラスト傘下のもと経営を継続し、創業130周年記念事業として今年10月に大規模改修・改築工事を実施し、昭和11年(1936年)に建設された「アルプス館」の外観や内観の印象はそのまま、現代のお客様に快適にご利用いただけるよう設備を一新し、リニューアルオープンいたしました。
 浅野屋は1933年に各国の大使館が多かった東京の麹町で創業し、外国人外交官などの要望を受けて1944年に軽井沢店を開業しました。今年創業91年を迎え、現在「ブランジェ浅野屋」は軽井沢に3店舗、東京を中心に関東に16店舗を展開しています。1980年代にはパリで流行していた石窯パンを再現するため日本で初めて円形石窯を設置したり、天然酵母をパン作りに積極的に採用したりするなど、老舗ベーカリーでありながら、時代に合わせて進化を重ねてきており、高い技術力に定評があります。
 今後は、森トラストグループより浅野屋へ取締役を派遣し、浅野屋がもつパン作りの技術力と万平ホテルのホスピタリティを活かした相乗効果を狙ってまいります。万平ホテルのカフェ運営のノウハウを生かし「ブランジェ浅野屋」のカフェ業態の強化を図る一方で、万平ホテルのお土産や食品部門の商品開発などに取り組み、付加価値の高いサービスの提供に努めてまいります。また、森トラストグループが展開する日本国内35ヶ所のホテル・リゾート施設、カフェ施設においてもパンの商品力強化、バリエーション強化などをおこなう予定です。
 創業130年、創業91年の両社が、森トラストグループのバックアップのもと、それぞれのノウハウを共有し発展することで、さらに先の100年を見据えてまいります。

【浅野屋について】 https://b-asanoya.com/
 浅野屋は1933年に東京・麹町で外国の食料品を扱う「浅野屋商店」を開業して以来、常連客である外国人たちのために、四谷や軽井沢などにパン小売店「ブランジェ浅野屋」を出店。現在では軽井沢に3店舗、東京を中心に関東で16店舗を展開する老舗ベーカリーとしてその地位を確立しています。
- 社名 :株式会社浅野屋
- 本社所在地:東京都板橋区小豆沢2丁目21番15号
- 代表取締役社長:上杉則彦
- 創業 :1933年10月


【万平ホテルについて】 https://www.mampei.co.jp/
 万平ホテルは、避暑地軽井沢とともに一世紀を超える歴史を歩み続けるクラシックホテルで、今年、1894 年(明治 27 年)の創業から 130 年を迎え、大規模改修・改築工事を実施いたしました。
1936 年(昭和 11 年)に建てられ、2018年(平成30年)に国の登録有形文化財に登録された「アルプス館」は、軽井沢の景観に調和したハーフ・ティンバー風の外観意匠や、和洋折衷の室内意匠などから、戦前・戦後を通じ、現在に至るまで数多くの著名人や政界人などに愛されてきました。今後も日本ホテル史上における貴重な歴史的建造物としての伝統を守り、長く未来にわたりクラシックホテルとしての格式ある滞在をお届けしてまいります。



「万平ホテル」ロゴ

- 社名:株式会社万平ホテル
- 本社所在地:東京都港区虎ノ門4丁目1番1号
- 代表取締役社長:佐々木 一郎
- 創業:1894年5月


【森トラストについて】 https://www.mori-trust.co.jp/
 森トラストは、日本の都心部における大型複合開発や、全国のホテル&リゾート事業を手掛ける総合不動産ディベロッパーです。「不動産事業」「ホテル&リゾート事業」「投資事業(国内・海外)」の3事業を主軸に、国内外64棟のビル・住宅・商業施設(2024年3月時点)と、35ヶ所のホテル・リゾート施設を展開しています。
 当社は、都市開発や観光資源となる歴史的建造物を保存・活用したホテル開発などを通じて、日本の国際競争力を高める事業を推進してまいります。

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