出版と世界 85 言語の翻訳サービスを提供する株式会社インターブックス（本社：東京都千代田区、代表取締役：松元洋一）は、ウクライナ戦争の教訓は台湾有事に何をもたらすのか、というテーマについて実証と理論の両面から迫る新刊『「新たなる戦争」の諸相―ウクライナ戦争の教訓と米中対峙の行方―』を 2025 年 5 月 15 日（木）に発売しました。

防衛研究所が提示した「新たなる戦争」という概念について、本書を取り上げた読売新聞朝刊（2025年5月2日付）では「AIや無人機を活用した新しい側面と、塹壕戦や市街地戦などの伝統的側面を含むもの」と報じています。また、台湾有事では「レジリエンス」の確保が勝敗の要因になると指摘されています。

本書では、最新の戦略分析と国際情勢の視点から、「新たなる戦争」の概念を掘り下げ、今後の世界秩序の形成に影響を与える要因について、詳しく論じています。

■本書「序章」より

本書の目的は、ウクライナ戦争の影響を踏まえた今後の米中対峙の行方に関して（１）中国・台湾・米国の3者において台湾有事を念頭に置いて現在どのような取り組みが重要とされているのか、そうした取り組みに対しウクライナ戦争はどの程度の影響を与えたのか（２）台湾有事の発生の蓋然性を検討するに際して、どのような要因に注目する必要があるのか（３）台湾有事を念頭に置いた場合、そこでの「新たなる戦争」ではどのような領域・手段がその勝敗を決めるうえで重要な要因となるのか、などに関して見通しを提示することにある。こうした見通しを立てることは、インド太平洋地域の安全保障環境全体を展望するに際しても不可欠なものであり、日本の安全保障政策を検討していくうえでも有益なものとなろう。
■目次
序章
第1章 中国人民解放軍に対するウクライナ戦争の教訓-台湾有事への影響を中心に-
第2章 中国が想定する将来の航空戦-人民解放軍はウクライナ戦争から何を学んでいるのか-
第3章 台湾の軍事戦略と防衛作戦準備-中国の侵攻に備えたレジリエンスの強化-
第4章 現代戦と核の影-ウクライナ戦争と台湾有事における核の盾に関する比較考察-
第5章 米国のウクライナ間接介入モデル-台湾情勢への軍事的影響と適用可能性-
第6章 対中拒否戦略と米軍作戦コンセプトの西太平洋における展開
終章


■編著者
菊地 茂雄（きくち・しげお）
政策研究部長
専門分野は米国の軍事戦略、政軍関係および軍事史。主な著書に「ネットワーク化戦力にとってのミッションコマンド―近年の米海空軍のドクトリン・作戦コンセプトとの関係を中心に」『安全保障戦略研究』第4巻第2号（2024年3月）、「中国の軍事的脅威に関する認識変化と米軍作戦コンセプトの展開―統合全ドメイン指揮統制（JADC2）を中心に」『安全保障戦略研究』第2巻第2号（2022年3月）、「沿海域作戦に関する米海兵隊作戦コンセプトの展開―『前方海軍基地』の『防衛』と『海軍・海兵隊統合（Naval Integration）』」『安全保障戦略研究』第1巻第1号（2020年8月）

杉浦 康之（すぎうら・やすゆき）
地域研究部中国研究室　主任研究官
専門分野は現代中国政治外交史、現代中国の国防政策。『中国安全保障レポート2022　統合作戦能力の深化を目指す中国人民解放軍』（防衛研究所、2021年）、「第6章　中国からみた大平正芳―二度にわたる外務大臣時代を中心に」川島真、井上正也編『大平正芳と中国・東アジア外交―経済から環太平洋連帯構想まで』（PHPエディターズ、2024年）、“China’s ‘Japan Neutralization’ Policy Begins: Three Factors in the Formulation of the ‘Policy Platform on Japan’,” Asia-Pacific Review 29, issue 3 (April 2023): 100-135.

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「新たなる戦争」の諸相-ウクライナ戦争の教訓と米中対峙の行方-

■書誌情報
書名：「新たなる戦争」の諸相　―ウクライナ戦争の教訓と米中対峙の行方―
発売日：2025 年 5 月 15 日（木）
定価：3,520 円（本体 3,200 円＋税）
仕様：A5 判 304 頁 上製 ISBN：978-4-924914-94-0
発行：株式会社インターブックス


株式会社インターブックス
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